デジタル技術を使って卸売市場で取引される野菜や果物の流通における課題を改善し価格の安定化などを目指す研究が沼津市で始まりました。
この研究は東京大学とITシステムの開発・販売を行う日本事務器、それに沼津中央青果が共同で行います。
農作物の流通では出荷が集中すると値崩れが起きるなど経営の安定化が課題で、研究では生産者がスマートフォンのアプリに入力する出荷予定量の情報をもとに生産量と販売価格の推移などの分析を行います。
研究は市場関係者への聞き取りなども含め今後1年余りにわたって行われ、デジタル技術の導入が価格の安定化や経営の効率化にどうつながるか検証する方針です。